高配当株投資の最大の敵は減配です。会社が減配を発表すると配当収入が減るだけでなく、大抵は株価が大きく下がり、ダブルパンチを受けます。
僕は今年だけでも、センチュリーリンク（CTL）（売却済）、クラフト・ハインツ（KHC）、ミクシィ（2121）（売却済）、あおぞら銀行（8304）などで減配を食らって大きな痛手を受けました。
将来を完全に予測することは誰もできない訳ですから、減配によるダメージをどう少なくしていくかを考えていくしかありません。
会社の配当政策は様々で、必ずしも明確な基準を示していないケースもありますが、多くは次のような分類のどれかに該当すると思います。
① 連続増配又は非減配
② 長期安定
③ 業績連動（配当性向一定）
④ 株主資本配当利率（DOE）一定
これらのうち、①、②、④については長期的に見て安定的な配当収入が得られることが期待できますので、その配当政策が継続できるか業績の長期的な見通しや配当余力を確認しておく必要があります。ただし、一般的には短期的な業績の変動で減配するケースは少ないように思われます。
ただ米国株と異なり、日本株の場合は連続増配株といってもなかなか魅力的な銘柄がありません。代表的な銘柄として花王（4452）がありますが、配当利回りが1.5%台ですので、高配当株とは呼べません。また、連続非減配株では、日本たばこ産業（2194）やキヤノン（7751）がありますが、これらの銘柄の業績の先行きに対する見方は分かれるところでしょう。
一方、③については業績に連動して配当金が決まるため、配当性向が低くても利益が減れば配当金も減ります。そのため、短期的には減配リスクを覚悟する必要があります。特に景気敏感株ではどうしても利益の変動が大きくなる傾向が強いため、そうした銘柄を避けるか、あるいは短期的な変動を無視して、あくまで長期的な成長を期待できるかどうかを見極めて保有していく必要があると思います。
未来のことを正確に予測することはできませんし、私達ができることは変化の結果を受け止めてそれに対処するだけです。ですからポートフォリオ全体の減配リスクを低減するためには、アセットクラスを分散させ、アセットクラスの中でも銘柄を分散させることで、一つの銘柄の減配のポートフォリオ全体に与える影響を限定させるしかありません。
リーマンショック以降、多くの銘柄は業績も株価も概ね右肩上がりで来ましたので、過去5年程度の業績を分析しても将来のリスクはほとんどわかりません。ですから、高配当株の場合は、各社の配当政策をよく理解した上で、銘柄を分散させることが大切だと思います。
